東北大学災害科学国際研究所（IRIDeS）のジェレミー?ブリッカー准教授らの研究チームは、明治三陸津波?昭和三陸津波?チリ地震大津波?東日本大震災津波が宮城県?岩手県にもたらした被害に関するデータを用い、防潮堤?防潮林と津波被害軽減効果の関係を統計的に分析しました。

その結果、海抜5m以下の比較的低い防潮堤のある自治体で、津波による住宅破壊率が高い傾向が示された一方、5mより高い防潮堤については、住宅破壊率を軽減させる傾向を示したことが明らかになりました。また、防潮林の規模が大きくなるほど津波による住宅破壊率が低下することも示されました。さらに、防潮堤?防潮林がある自治体で住民の死亡率が上昇した統計的な根拠は得られず、本研究は、「防潮堤?防潮林の存在が住民の避難を妨げ、犠牲者を増やした」という説に強く疑問を投げかける結果となりました。

本研究成果は、2016年8月11日（日本時間）のPLOS ONE誌に掲載されました。

図　防潮堤の高さと住宅破壊率の関係

詳細（プレスリリース本文）

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東北大学災害科学国際研究所
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（報道について）
東北大学災害科学国際研究所　広報室
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メール：koho-office*irides.tohoku.ac.jp（*を＠に置き換えてください）
電話：022-752-2049