2019年 | プレスリリース?研究成果
文部科学省「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」運営拠点及び中核拠点に採択されました。
国公私立4大学が幅広い企業?団体と連携して全国的コンソーシアムを設立し、多様な業種?職種の実務家を対象に、学びと社会をつなぐ実践知?学術知往還及び学習成果のエビデンスに基づく教育変革を先導する教育イノベーターを人材像とする研修プログラム(履修証明)を開発?実施するとともに、eポートフォリオでマッチングを図る人材エージェントを構築?運用し、人材と知の循環を推進します。以って、学生も社会人も学び続けチャレンジし続ける社会の実現及び創造と変革を先導する人材の輩出に貢献します。
研修プログラムは、各申請校の汎用的な専門性を活かし、東北大学はリベラルアーツ教育、熊本大学はインストラクショナルデザイン、大阪府立大学はアントレプレナーシップ教育、立教大学はリーダーシップ教育のコースを設けます。全コース共通に、基礎をオンラインで学び、教育イノベーターに必要な実践力を培います。東北大学のFD?プレFDの実績と熊本大学のオンライン実務家教育の専門性を活かして、人材エージェントや研修の標準化等を担います。
【事業概要】
取組事業名:創造と変革を先導する産学循環型人材育成システム~学生も社会人も学び続け、日本の未来を拓く~
事業実施大学:東北大学、熊本大学、大阪府立大学、立教大学
連携企業?団体:
〔企業〕(五十音順)株式会社アゴラ?ステーション、EY新日本有限責任監査法人 国際公共チーム、株式会社ASA、サンライトヒューマンTDMC株式会社、株式会社七十七銀行、株式会社中九州クボタ、株式会社日本科学技術研修所、パーソルキャリア株式会社、パナソニック株式会社、PwCコンサルティング合同会社、株式会社福井製作所、株式会社富士通ラーニングメディア、株式会社プロアシスト、株式会社ベネッセi-キャリア、三菱電機株式会社、株式会社リクルートキャリア、株式会社りそな銀行
〔地方公共団体〕大阪府、宮城県、仙台市、豊島区
〔一般社団法人〕一般社団法人 経済同友会インターンシップ推進協会、一般社団法人 埼玉県経営者協会
問い合わせ先
高度教養教育?学生支援機構
大学教育支援センター
TEL:022-795-4471
Email:cpd_office*ihe.tohoku.ac.jp (*を@に置き換えてください)