東北大学災害科学国際研究所（IRIDeS）の三木康宏講師、伊藤潔教授、同大学院医学系研究科の八重樫伸生教授、宮城県対がん協会の田勢亨医師らの研究グループは、東日本大震災前後の2009年から2016年における宮城県45地域（宮城県対がん協会がん検診センターによる集団検診（バス検診））での子宮頸がん検診受診率を解析しました。その結果、地震が発生した2011年に多くの地域で子宮頸がん検診受診率の著しい減少が見られました。さらに、津波の影響を受けた沿岸地域では、2016年の時点で子宮頚がん検診受診率は回復していない地域もあり、被災地域住民の健康管理の復興に地域格差があることが明らかとなりました。

本研究成果は、日本時間2020年3月12日朝4時（アメリカ東部時間2020年3月11日14時）のPLOS ONE誌に掲載されました。

図１. 沿岸４地域の子宮頸がん検診受診率の推移（2009年～2016年度）
線グラフは子宮頸がん受診率（CCS-R）、棒グラフは人口（Population）をそれぞれ示している。

詳細（プレスリリース本文）

問い合わせ先

東北大学災害科学国際研究所 講師　三木康宏
TEL: 022-273-6284
Eメール: miki*irides.tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）

東北大学災害科学国際研究所 教授　伊藤　潔
TEL: 022-273-6284
Eメール: ito*irides.tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）