【発表のポイント】

• 全国の約1万人にインターネットアンケートを行い、気候危機などに直面する沖縄のサンゴ礁の保全について、仮想の保全対策と寄付金額の組合せを複数回選択してもらった
• 簡略な説明と詳細な説明を提供した場合は寄付してもよいと思う金額（支払意志額）が12～19%増加した一方で、動画の説明を提供した場合は逆に5～7%減少した
• これらの結果は気候危機対策など環境保全への協力を呼びかける際に提供する情報の量や提供方法の重要性を示唆
• 新型コロナウイルス感染症の様に複雑な問題に対応すべく行動変容を促す場合など、科学コミュニケーションを始めとするあらゆる分野に共通する有用な知見が明らかに

【概要】

長野県環境保全研究所、九州大学、国立環境研究所、北海道大学、福井工業大学、総合地球環境学研究所及び東北大学（研究当時）の研究グループは、気候危機などの脅威にさらされている沖縄のサンゴ礁の保全に対する支払意志額を全国規模で推計すると共に、提供する情報の量や種類の効果を世界で初めて検証しました。本研究は、文部科学省気候変動リスク情報創生プログラム領域テーマ「課題対応型の精密な影響評価」JPMXD0712103606（研究代表機関：京都大学）、環境再生保全機構の環境研究総合推進費JPMEERF16S11520（研究代表機関：総合地球環境学研究所）及びJPMEERF20192007（研究代表機関：長野県環境保全研究所）の支援を受けて行われました。

図１．サンゴ礁が受けているさまざまなストレス

詳細（プレスリリース本文）

問い合わせ先

（報道に関すること）
東北大学大学院　生命科学研究科広報室
担当：高橋　さやか
TEL：022-217-6193
E-mail：lifsci-pr*grp.tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）

東北大学大学院　環境科学研究科　情報広報室
担当：物部　朋子
TEL：022-752-2241
E-mail：tomoko.monobe.d4*tohoku.ac.jp（*を@に置き換えてください）